総合政策論叢  

　島根県立大学は、大学憲章で掲げられているように、地域の先人である西周が唱えた“「純理の学」から「実践の学」にわたる諸科学の統合”を目指しています。各専門分野の専門家が、北東アジアを中心とした「国際」と、島根県を中心とした「地域」の課題を二本柱として、本学独自の総合政策学を構築すべく、多様な視点からアプローチしています。『総合政策論叢』はその成果を公表する「場」にほかなりません。この「場」での切磋琢磨を通して、研究が一層活性化し高度化していくことを願っています。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　島根県立大学総合政策学会理事長　李　暁東
　　　

　※注：『 総合政策論叢編集規程 』の２.投稿資格に定める本学関係者以外は投稿できません。

   ［学会会則］　

　［編集規程］

　［執筆要領］

 ＜バックナンバー＞

第1号（2001.3.31発行）　　第2号（2001.12.25発行）　　第3号（2002.3.25発行）

第4号（2003.2.10発行）　　第5号（2003.3.28発行）　　  第6号（2003.8.22発行）

第7号（2004.3.16発行）　　第8号（2004.12.24発行）　　第9号（2005.3.15発行）

第10号（2005.12.24発行）　第11号（2006.3.15発行）　　第12号（2006.10.24発行）

第13号（2007.3.15発行）　  第14号（2008.2.25発行）　   第15号（2008.3.15発行）

第16号（2009.2.10発行）　  第17号（2009.3.12発行）　   第18号（2010.2.18発行）

第19号（2010.3.15発行）　  第20号（2011.2.18発行）　   第21号（2011.3.14発行）

第22号（2012.2.29発行）　  第23号（2012.3.14発行）　　第24号（2012.8.28発行）

第25号（2013.2.28発行）　  第26号（2013.8.28発行）  　 第27号（2014.3.14発行） 　

第28号（2014.9.22発行） 　 第29号（2015.2.25発行）　　第30号（2015.11.13発行） 

第31号（2016.3.9発行）       第32号（2016.10.19発行） 　第33号（2017.3.13発行） 

第34号（2017.10.20発行）   第35号（2018.3.14発行）　　第36号（2018.10.17発行）

第37号（2019.3.15発行）  　第38号（2019.10.15発行）　 第39号（2020.3.15発行）

第40号（2020.10.15発行）　第41号（2021.3.15発行）　　第42号（2021.10.14発行）

第43号（2022.3.7発行）　　 第44号（2022.11.11発行） 　第45号（2023.3.7発行）

第46号（2023.11.15発行）　第47号（2023.３.８発行）NEW

※「総合政策論叢」掲載の論文等は、島根県立大学メディアセンター学術機関リポジトリシステム「USAGI」にも掲載されています。